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こども保険に入るメリットは?選ぶポイントを徹底解説

子ども保険とは

子ども保険とは学資保険のことで、販売する保険会社によっては、学資保険は子ども保険とも呼ばれています。

子ども保険も学資保険も、将来進学する為の資金を積み立てることができる貯蓄性の生命保険商品。

お子様の教育資金を貯めるために、決められた保険料を毎月払い、満期になれば満期保険金を受け取ることが可能です。

学資保険や子ども保険に加入する最大の目的は、様々な場合でも教育資金を確保することです。教育資金を積立て、負担した以上の保険金を受け取れるだけでなく、契約者である親が万一の事態になっても教育資金を確保できる仕組みがあります。

今回は、お子さまの教育資金を貯める上で、なぜ子ども保険が有効なのかを解説しています。この記事を読んでいただくと、子ども保険についての理解が深まり、効率的にお子さまの教育資金を準備できるため、ぜひご一読ください。

子ども保険のメリット

子ども保険に加入するメリットは、以下の5つが挙げられます。

教育資金を計画的かつ半強制的に貯蓄できる

子ども保険の保険料は、毎月決まった日に決まった額の保険料が契約者(親)の口座から天引きされる仕組みです。

そして積み立てたお金を引き出すには、解約などの手続きが必要ですので、簡単には引き出せません。

このような積み立てが一定期間続くため、貯蓄が苦手な方でも計画的かつ半強制的にお金を貯めていけます。

契約者(親)がなくなった場合の保障がある

子ども保険の保険料を支払っている途中で、契約者である親が亡くなった場合は、以後の保険料の払い込みが免除されます。

免除されるだけでなく、保険金やお祝い金は、お子さまに予定通り支給される仕組み。

他の貯蓄手段では、お金を積み立てている途中で契約者(親)が亡くなった場合、それまで積み立ててきた金額分しかお子さまに残せません。

積立が途中になってしまっても、お子さまには教育資金を満額残せてあげられるため、安心ですね。

貯蓄性が高い

子ども保険の多くは、支払った保険料よりも多くの保険金を受け取ることができます。

一般的に銀行の預貯金よりも利率が高いため、投資の知識がない方でもお金を積み立てながら増やすことが可能です。

現在はマイナス金利の影響で、銀行にお金を預けていても効率的に増やせないため、学資保険で効率的にお金を増やせることはとても大きなメリットです。

節税できる

子ども保険で支払った保険料は、生命保険料控除の対象になるため、支払った保険料の額に応じて所得税や住民税の負担が減ります。

子どもの医療保障も加入できる

子ども保険は、特約を付加すると子どもの医療保障を確保できます。

病気やケガなどで、入院や手術をした場合に給付金を受け取れるようになるため、別に医療保険に加入する手間が省けますね。

ただし、特約を付加すると支払う保険料だけが増加し、返戻率が低下するため注意しましょう。

※返戻率とは、支払った保険料の総額と受け取れる保険料の割合。100%を超えると支払った保険料より多くの保険金が受け取れたことを意味します。

子ども保険の加入タイミング

子ども保険に加入するタイミングは、教育資金を貯める目的にもよりますが、できるだけ早く加入すると良いでしょう。

早く加入する方が良い理由は以下の通りです。

  • 返戻率が上昇する
  • 加入できなくなるリスクを回避できる

子ども保険の保険料は、加入時の契約者(親)や被保険者(子ども)の年齢で決まり、若いほど保険料が安くなる仕組みです。

受け取る保険金に対して、支払う保険料が上昇するため、返戻率が上昇しさらに効率よく貯められます。

子ども保険に加入するときは、親や子どもの健康状態を告知する必要があり、場合によっては加入できません。さらに、子ども保険に加入できる年齢にも制限があるため、できるだけ早く加入することがおすすめです。

子ども保険は子どもが0歳から加入できるので、貯めた教育資金を受け取るタイミングをできるだけ早く計画し、加入すると良いでしょう。

学資保険の加入と受け取りタイミングを現役FPが解説

教育費に掛かる目安の費用

お子さま1人当たりの教育費は、進学する学校の種類によって変わります。

まず、高校卒業までにかかる教育費を確認しましょう。

・1年間にかかる子どもの教育費の平均

公立 私立
幼稚園 234,000円(702,000円) 482,000円(1,446,000円)
小学校 322,000円(1,932,000円) 1,528,000円(9,168,000円)
中学校 479,000円(1,437,000円) 1,327,000円(3,981,000円)
高校 451,000円(1,353,000円) 1,040,000円(3,120,000円)

※カッコ内は在学中の合計費用
※文部科学省 平成28年 子供の学習費調査 参考資料

それぞれの在学中の学費の合計をすると以下の通りになります。

学費の合計
全て公立 5,424,000円
高校だけ公立 7,191,000円
中・高と私立 9,735,000円
小・中・高と私立 16,971,000円
全て私立 17,715,000円

※文部科学省 平成28年 子供の学習費調査 参考資料をもとに計算

このように、一番安価な全て公立に進学した場合でも、500万円以上の学費が必要です。

次に、大学入学後の学費を確認しましょう。

・大学にかかる教育費の総額平均

入学金 在学費用(4年間) 合計
国公立大学 79.7万 405.2万 484.9万
私立大学文系 96.9万 599.2万 696.1万
私立大学理系 120.1万 759.6万 879.7万

※平成30年2月 日本政策金融公庫の教育費負担の実態調査結果 参考資料

国立大学に進学した場合も、500万円弱の教育費が必要です。上記の費用には、お子さまが一人暮らしをした場合の下宿費用は入っていないため、遠方の大学に行かせる場合は、さらに費用が高額になります。

全て幼稚園から大学まで全て公立、国立を選択しても1000万円以上の学費が必要です。

しかし、これらの教育費を全て学資保険で準備する必要はありません。国や自治体からの補助制度や授業料無償化を活用すると、自己負担すべき額は減ります。

それでも自己負担の額が無料になることはないため、学資保険を早い段階から開始し、将来のために教育資金の積み立てを検討することが大切です。

子供の教育費の相場と、学資保険を検討すべき理由

子どもの保険料の平均相場

子ども保険の相場は、保険料を支払う期間などによって、変わってきます。

保険料の相場がどの程度なのか、ソニー生命の学資保険「スクエア」を使って確認してみましょう。

下の図をご覧ください。

受け取る保険金の額を200万円、保険料を支払う期間を10年と18年に設定した場合のそれぞれの保険料を確認すると、毎月の保険料負担額に倍以上の差があることが分かりますね。

しかし、支払う保険料の合計を比べてみると払い込み期間を18年にした方が、毎月の支払い額が少ない代わりに、支払う保険料の合計額が多くなっています。

このように、同じ保険金額を設定しても、支払う保険料の相場は変動します。

子ども保険を選ぶ際のポイント

子ども保険を選ぶ際は、以下の5つのポイントを重視して選ぶと、よりご家庭にあったものが見つかりやすいです。

子ども保険が必要か不要か

まず、自分にとって子ども保険が必要かどうか考えましょう。

子ども保険は、貯蓄に自信のない方や、現在貯蓄が少ない方で、教育資金の準備に不安を抱えている方に適した保険です。

逆にいうと、現在貯蓄がある方や、自分でもきちんと貯蓄ができる人は無理に加入する必要はありません。子ども保険には、途中解約すると元本割れするリスクやすぐにお金が引き出せない特徴もあるからです。

医療特約を付加すると、医療保障も得られるメリットがあるため一概には言えませんが、ご家庭にとって子ども保険を使って貯める必要があるのかどうかをしっかり考えましょう。

保険料に対する返戻率

返戻率とは、契約者が支払う保険料の総額に対して、受け取れる満期保険金や入学祝い金の割合のことです。子ども保険に加入する際は、必ずこの数値を確認しましょう。

子ども保険や学資保険を販売している保険会社は数多くあり、それぞれ返戻率も大きく異なります。

返戻率が高いほど、支払う保険料が少なくなり、効率的に教育資金を貯められます。

しかし、返戻率を高める場合は、医療保障を準備できないだけでなく、保険料を払い込む期間を短くすることで、毎月の負担額が上昇するなどのデメリットもあります。

検討する際は、返戻率の高さと毎月の保険料や準備したい保障のバランスに注意しましょう。

貯蓄型か保障型か

子ども保険には、貯蓄機能を重視した「貯蓄型」と保障機能を充実させられる「保障型」の2種類があり、加入する目的によってどちらかを選ぶ必要があります。

それぞれの特徴は以下の通りです。

種類 特徴
貯蓄型 ・返戻率が高く、支払った保険料以上の保険料が受け取れる
・保障機能は保険料払込免除などの最低限のみ
保障型 ・医療特約などを付加して保障機能を充実できる
・返戻率が低く、元本割れが発生する場合もある

保障が最低限で良いから、とにかく効率よく教育資金を貯めたいのであれば「貯蓄型」を、保障もしっかり準備したいという方は「保障型」を選ぶと良いでしょう。

払込期間完了の時期

払込期間の満了の設定には個人差があります。

学資保険は主に高校や大学入学前に払込を完了させることがベストです。

理由は義務教育が終了すると学費の負担が大きくなる為、その間に終了していないと負担が大きくなるからです。

払込期間を短く完了することで保険料が安く高額な給付金が受け取れるます。

さらに、期間を短くし高額な給付金を受けられるのは返戻率を良い設定にすることができるからです。

満期金を受け取りタイミング

満期保険金を受け取るタイミングは、まとまった教育資金が必要になるときに受け取れるように設定しましょう。

とくに高校や大学の入学前を受け取るタイミングにされている方が多いです。高校や大学への入学は、入試の受験料や入学金の支払いなどで、まとまったお金が必要になりやすいからです。

また、受取人を契約者本人にすることで、余計な税金の負担も心配する必要はありません。

子ども保険の注意点

子ども保険を途中で解約すると、支払った保険料よりも少ない額のお金しか戻ってこない「元本割れ」が発生します。

せっかくお金を貯めようと思って加入しても、解約して損をしてしまうとなんだか悲しいですよね?

子どもの教育費に思った以上にお金がかかったり、親の転職で世帯収入が下がったりするなど、解約のリスクは常に存在します。

さらに子ども保険には、以下の2つの点に注意が必要です。

  • 換金性が低い:貯めたお金を引き出すには解約などの諸手続きが必要なため
  • インフレに弱い:加入したときの利率で固定されるため

とくに子ども保険は、契約した時の利率以上にインフレが進行する=物価が上昇すると、保険金の価値が目減りしてしまいます。

子ども保険に加入する際は、以上のリスクに注意して、家計に合わせて余裕をもった保険料を設定しましょう。

子ども保険以外の選択肢

教育資金を貯める方法は、学資保険に限らずいくつか方法が存在します。

これらの貯蓄方法も確認したうえで、学資保険が自分にとって最適の方法か確認しましょう。

金融機関の預貯金

銀行の定期預金での自動積立を使うことで、教育資金を積み立てていく方法です。

解約しても元本は確保されるためリスクは少ないですが、低金利の影響から利率が低く、積み立てたお金がほとんど増えません。

低解約返戻金型終身保険

低解約返戻金型終身保険とは、保険料の払込期間中の解約返戻金を少なくする代わりに、保険料が割安に設定されている終身保険です。

保険料を払い終えた後に解約すると、支払った保険料以上の解約返戻金を受け取れます。

契約者(親)が死亡したときに、保険金が支払われます。満期などの所定のタイミングにならないと保険金を受け取れない子ども保険とは、受け取るタイミングが違う点に注意しましょう。

また、保険料の支払期間を学資保険と同一にした場合は、学資保険の方が返戻率は高くなる傾向にあります。

ジュニアNISAで金融商品を運用

ジュニアNISAとは、未成年のお子様のための少額投資非課税制度。投資で得た利益に対する課税が20%→0%になります。

ジュニアNISAで投資できる期間は5年間ですので、積立期間が学資保険よりも短く、損をする可能性がある点にも注意が必要です。

教育一般貸付(国の教育ローン)または民間教育ローン

お金を貯めるのではなく、借りて教育資金を準備する方法です。

教育ローンを利用すると、奨学金のようにこどもに返済義務を負わせることなく、教育資金を準備できます。

教育ローンには、日本政策金融公庫などが扱う「国の教育ローン」と金融機関が扱う「民間の教育ローンがあります。

利用するには審査があり、国の教育ローンの方が審査は厳しい傾向にあります。

奨学金

教育ローンと同様に、お金を借りて教育資金を確保する方法です。

教育ローンとの最大の違いは、返済義務が子どもにある点。また、子どもの学業の成績によって、利用できる奨学金の種類が変わり、金利の有無も変わります。

借りたお金は、毎月指定の口座に分割で振り込まれる方式のため、一括でお金を受け取る教育ローンとは受取方が異なります。

子ども保険が選ばれる理由

子ども保険以外にも、教育資金を貯める方法は存在しますが、それでも学資保険が選ばれる

理由は以下の点が評価されているからです。

  • 貯蓄と保障がセットになっている
  • 資産運用の知識がなくてもお金を増やせる

子ども保険は、毎月半強制的にお金が貯まっていき、貯まったお金は保険会社が運用して増やし、親が万一の場合でも、お子さまには保険料を負担することなく保険金が支払われます。

また、保険料の支払い方や保険金の受け取り方、準備できる保障なども選択可能です。

このため子ども保険は、ご家庭のライフプランに合わせて高確率かつ効率的に教育資金を貯められる点が、多くの方に評価され選ばれています。

おすすめ学資保険

ソニー生命の学資保険スクエア

ソニー生命の学資保険は、保険金(学資金)の受け取り方や、保険料の払い方などを柔軟に設定でき、どのプランを選んでも返戻率が高水準です。

もちろん契約者(親)が万一の場合の保障も付帯されているため、多くの方にとって最適なプランを見つけやすい子ども保険。

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子ども保険は確実な貯蓄方法

子ども保険・学資保険は、貯金の有無に関わらず、高い確率で教育資金を準備できます。

自分に万が一のことがあっても、子供に最低限の教育資金を残してあげられるので安心ですね。

返戻率を高めて、少ない負担で教育資金を準備したい方。保障も確保しつつ教育資金も積み立てていきたい方。

色々な方のニーズを満たしつつ、教育資金を確保できることが、学資保険・子ども保険の大きなメリットです。

お子さまの将来のためにも、毎月の保険料の負担に注意しながら学資保険・子ども保険を活用して教育資金を貯めていきましょう。


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